テレワーク、働き方改革に関する講演・セミナー・研修講師依頼

コロナウイルスの影響を受け、テレワーク（リモートワーク）の導入が加速しています。 しかし、テレワークの進め方に関する十分な理解がないまま、導入・実施に踏み切らざるを得なかった企業も少なくなく、現場での混乱や誤解が散見される状況となっています。 

パンデミックに限らず災害や紛争など有事のBCPを含むリスクマネジメントの観点、働き方改革の観点、DXの観点から、今後あらゆる企業/団体が在宅勤務等テレワークに関する学びを深め、取り組みを進化させていくことが重要になると考えられます。  

導入のプロセス、ツール・システム及び労務・人事評価制度の整備などテレワークの効果的な進め方、現状課題、取り組み事例とポイントについて、専門家が分かりやすく講演・セミナー・研修の講師を務めます。

働き方改革関連法が、2018年6月に成立しました。 

長時間労働や雇用環境の改善を図りながら、ワークライフバランスを実現していく働き方が求められる中、どのように働き方改革を実現していけばよいのでしょうか。 

その改革実現のポイントが、デジタル技術の活用と社内制度・環境のアップデートです。  

労働者人口が減少する中、長時間労働や雇用環境改善を進め、働き方改革を実現するには、業務効率化や顧客価値創出を図り、生産性を高めるためのDX推進が不可欠です。  

働き方改革関連法成立の背景、第4次産業革命によるこれからの社会"Society 5.0"、テレワーク（在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィス）で加速するAI・RPA・VR・ロボット・5Gや電子署名/契約などデジタル技術の活用と人材育成、ジョブ型雇用など労務・人事評価をはじめとする社内制度や組織・オフィス環境のアップデート等、DX時代の働き方改革の進め方・現状課題・取組事例等を、受講者に応じて最適化した内容で、専門家が分かりやすく講演・セミナー・研修の講師を務めます。 

現在あらゆる企業が「働き方改革」と「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という2つの大きな課題に直面しており、この対応次第で自社の将来が大きく変わる、重要な局面を迎えています。  

ところが多くの企業では、これから本格化する少子高齢化や社会環境の変化に対して、対応の必要性は認識しつつ、デジタル技術の活用によるテレワーク等の働き方改革やオフィス環境の抜本的な整備については、未だ対策が不十分といえるのが実情です。  

働き方や働く環境は経営基盤と直結するからこそ、これからの社会"Society 5.0"やメタバース等の技術革新・リスクマネジメントについて理解を深めたうえで、自社のDX（＝経営戦略）と共に、スピーディーに実行に移していくことが重要になります。  

働き方改革とDXを推進するためのワークスタイル・ワークプレイス（デジタルオフィスの構築）について、専門家が分かりやすく講演・セミナー・研修講師を務めます。総務部門に加え、経営企画・人事・IT部門の横断的な参加・開催をお勧めします。 

少子高齢化が進む日本では、人手不足が常態化しており、労働生産人口は今後さらに減少し続ける見込みです。各種サービスを提供する企業にとって、限られた人員スタッフで、労働生産性を高めていくには、技術革新及びデータの活用が不可欠な時代を迎えています。 

ところが接客・販売・施設管理の現場では、日々の業務に追われ、接客・清掃・警備等のサービスロボット・ドローン・アバター・AI・IoT・XR・５G活用や来るべきデジタル社会に関して充分な理解の機会がないまま仕事に向き合っているのが現状です。 

働き方改革の観点からもデジタル技術・データを活用することで人間の支援や最適化を図り、労働生産性を高める事が求められています。人出不足対策が経営課題であるサービス業こそ、DX（デジタルトランスフォーメーション）と今後の展望について学び、現場やシステムを含めたDXを実現していくことが重要です。  

DXを推進し、商業施設・空港・店舗など不動産建物施設運営管理の生産性やCSを高めるスマートオペレーションをどのように実現していくべきか、依頼者の要望に応じて最適化した内容で、専門家が分かりやすくセミナー・講演会・研修講師を務めます。

カナン株式会社 代表取締役。エバンジェリスト。

1966年 生まれ。 東急不動産株式会社、ソニー株式会社勤務などを経て、現職。   

AI/IoT/5Gなどデジタルテクノロジー及びリアルとサイバーの両ビジネスに精通し、超スマート社会 "Society 5.0"に向けて企業価値向上を図る専門家として、DX推進やデジタル人材育成に関する研修・セミナー・講演会の講師、企業アドバイザーを務めている。