GX・DX・デジタル活用など、建設会社、不動産会社の人材育成研修 講師依頼

建設DX研修、住宅DX研修、不動産DX研修の社員・役員研修講師依頼で実績豊富なカナン株式会社

■ 建設DX、不動産DX、データ活用など、建設会社、不動産会社の人材育成研修を経験・実績豊富な専門家講師が担当します

 

■ 都市/建物のデジタル技術・データ活用に精通した講師が、事例やワークを交え、実務に即した内容で実施するDX研修が好評です

カナン株式会社が提供する、建設会社・不動産会社の人材育成研修の特長

専門家講師による「実践型オーダーメイド研修」

 

業界DXに精通した専門家講師が、依頼企業の事業内容・部門等に応じて、研修内容をカスタマイズして提供します

当社の提供する建設DX・不動産DX研修が、受講企業に好評な理由
当社の不動産DX、建設DX研修が好評な理由1

DXについて、分かりやすく

DXのポイントや最新技術・事例について、受講者に分かりやすく解説し啓発を図るDX研修の専門家です

当社の不動産DX、建設DX研修が好評な理由2

受講企業に最適化した研修内容

技術革新及び業界/デジタルの両ビジネスに精通した講師が、企業毎に研修内容を最適化して提供します

当社の不動産DX、建設DX研修が好評な理由3

業界DX研修の豊富な実績

建設・都市開発・住宅・不動産業界のDX研修講師として、多くの経験と実績を積み重ねています


研修におけるカナン株式会社のミッション  

 

単なるデジタル化ではないDXの本質を理解し行動できるDX人材と、顧客価値を創出できる組織づくりを支援する

 

カーボンニュートラル(GX)やデジタル社会への対応等、自社を取り巻くビジネス環境の激しい変化を受けて、建設・設計・住宅・不動産・施設運営管理会社では、経営・ビジネスモデルの変革が求められており、顧客・社会・事業環境の変化に迅速に対応できる企業に向けて、デジタルガバナンスコードに基づくDX認定を踏まえた上で、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進していくことが喫緊の課題となっています。 

                                                                   

しかし現状では、GX・DXに関する理解が未だ不十分な企業や、DXに着手をしたもののDXの本質や全体像を理解できていないまま、DX推進の個別手段であるIoTやAI導入の実施をもって"DX"だと認識してしまっている関係者が多数見受けられているのが実情です。

 

カナン株式会社は、デジタル技術及び都市開発等リアル(実空間)/サイバー(仮想空間)両ビジネスに精通したDX推進の専門家として、スマートシティ・スマートビル、メタバースや、BIM/都市OSなど建物のライフサイクルに渡るデジタル活用に向けて、建設・不動産関連企業がDX に関する理解を全社的に進め、あるべき姿に向けた認識の共有と必要なアクションを起こしていくための「DX基礎研修」や、

DXの進め方・技術/手法(価値創出プロセス等)・DX推進の課題と解決策・事例解説を依頼企業様の事業内容に応じて分かりやすく最適化した講義・ワークショップで習得する「DX推進研修」を、事業内容や部門等に応じて、講師派遣又はオンライン形式で提供しています。 

 

建設DX研修、不動産DX研修、GX研修など、 人材育成研修メニュー
専門家がおすすめする建設DX研修、不動産DX研修:受講企業の業種・部門に応じて最適化したDX研修

 

①全社員向けに、DX 推進に必要な基礎知識の習得、意識の向上・共有を目的に実施する「DX基礎研修」

②役員・経営層を対象に、DX 推進戦略の策定を目的に実施する「DX戦略研修」

③事業内容・部門・階層等に応じて、自社DXの進め方を分かりやすく最適化した講義・ワークショップで習得する「DX推進研修」 

 

*DX戦略など、経営層・役員を対象にしたDX研修は「経営層・役員DX研修」をご覧ください

 


不動産関連企業「不動産DX研修」  *「不動産GX・DX研修」もございます

不動産会社のDX(デジタルトランスフォーメーション)推進研修、デジタル人材育成研修ならカナン株式会社

不動産業でDX(デジタルトランスフォーメーション)が求められている背景、DXとは何か、自社のDXでどこを目指すべきか、3D都市モデルPLATEAU・都市OS等の不動産DXに関連するデジタル技術・データ活用の概要、そしてDXをどのように進めるべきか、取組事例や人材育成について包括的に学び、DX推進の第1ステップである「DXの基礎的理解・認識の共有」を目的とする研修です。  

 

研修受講企業の事業特性や現状に応じて最適化した内容で学ぶ講義に加え、担当部門のDXについて具体的に考えるワークを通じて、DX推進に必要なリテラシーを習得し、スマートビル・空間ID・メタバースなど不動産新時代を踏まえた事業価値の創出に向けて知識・意識の両面から向上を図ります。 

 

◎ 不動産DX研修のおすすめポイント:事業内容や受講者の習熟度に応じて、内容を最適化してご提供いたします。

不動産DX研修(基礎編)に続き、不動産DX研修(実践編)がございます。

  

■ 不動産DX研修 Aコース:講義、質疑応答(60~120分)

■ 不動産DX研修 Bコース:講義(60~120分)+個人ワーク・グループワーク(60~120分)


■ 不動産DX研修 Cコース:講義(120分~180分)+個人ワーク・グループワーク(120~180分)

講義例
1.なぜ自社にDXが必要なのか(スマートシティ・メタバースなど不動産新時代及び脱炭素化社会の理解)
2.自社のDXでどこを目指し、何をすべきか
3.建物及び事業・業務に関するデジタル技術、データ活用の基礎
4.自社のDXをどのように進めるべきか(DX推進の手順、業務における進め方、人材育成・求められるスキル、事例解説等)
5.まとめ ~今後に向けて~


建設会社「建設DX研修」  *「インフラDX研修」、「設計DX研修」もございます

建設会社のDX推進研修講師を務めるカナン株式会社の桂木夏彦

建設会社DX(デジタルトランスフォーメーション)が求められている背景、DXとは何か、自社のDXでどこを目指すべきか、BIM・建物OS等の建設DXに関連するデジタル技術・データ活用の概要、そしてDXをどのように進めるべきか、取組事例や人材育成について包括的に学び、DX推進の第1ステップである「DXの基礎的理解・認識の共有」を目的とする研修です。  

 

建物の最新事例や設計・施工など実務に即した内容で学ぶ講義に加え、担当業務のDXについて具体的に考えるワークを通じて、DX推進に必要なリテラシーを習得し、業務の高度化、顧客価値創出について自ら考え、行動できる人材の育成を図ります。 

 

◎ 設備工事会社(サブコン)、設計会社、建設コンサルタント会社等、受講企業の事業特性に応じて、内容を最適化してご提供します。 

建設DX研修(基礎編)に続いて、建設DX研修(実践編)がございます。 

◎公共インフラ工事事業者(建設コンサルタント、建設会社等)向けのインフラDX研修に対応しています。

 

■ 建設DX研修 Aコース:講義、質疑応答(60~120分)

■ 建設DX研修 Bコース:講義(60~120分)+個人ワーク・グループワーク(60~120分)


■ 建設DX研修 Cコース:講義(120分~180分)+個人ワーク・グループワーク(120~180分)

講義例
1.なぜ建設会社にDXが必要なのか(デジタル社会、建物OSなど建物新時代及び脱炭素化社会の理解)
2.自社のDXでどこを目指し、何をすべきか
3.建物及び事業・業務に関するデジタル技術、データ活用の基礎
4.自社のDXをどのように進めるべきか(DX推進の手順、業務における進め方、人材育成・求められるスキル、事例解説等)
5.まとめ ~今後に向けて~


ファシリティ・ビルマネジメント、建物・施設管理会社「施設管理DX研修」

ファシリティ、ビルマネジメント、建物・施設管理会社のDX推進研修・セミナー・講演講師で実績豊富なカナン株式会社

カーボンニュートラル対応(GX)や人出不足対応等、商業施設や空港施設などファシリティマネジメント・ビルマネジメント、建物施設管理会社の事業環境の激変を踏まえ、DX推進、人材育成を目的に、DXについて学び、業務に活かしていくことを目的とした企業研修です。

 

DXの概要、進め方、IoT/5G/AI/BIM・スマートシティ・スマートビル・ロボット活用など、デジタル技術・データ活用のポイント、取組事例等について学ぶ講義と、業務の高度化や顧客価値の創出等について具体的に考えるワークを通じて、自ら考え、行動できる人材の育成を図ります。

 

施設管理DX研修の構成:講義(60~120分)+ワーク、意見交換(60~150分)  

 


住宅会社「住宅DX研修」

スマートホームなど、住宅事業会社のDX研修講師依頼ならカナン株式会社

住宅事業会社のDX推進・人材育成を目的に、スマートホーム、DXについて包括的に学び、事業に活かしていくことを目的とした企業研修です。

 

DXの概要、進め方、IoT/5G/AI/データ活用のポイント、スマートホームなど目指すべき姿に向けたデジタル活用の取組事例等について学ぶ講義と、業務効率化や顧客価値の創出などについて具体的に考えるワークを通じて、自ら考え、行動できる人材の育成を図ります。

 

住宅DX研修の構成:講義(60~120分)+ワーク(60~150分)   

  


スマートシティ・スマートビル、都市DX 人材育成研修

スマートシティ、スーパーシティ、都市DX 推進人材育成研修 講師依頼

スマートシティ・スマートビル、都市DXについて包括的に学び、リアルとサイバーの融合した事業を推進していく人材育成を目的とした研修です。

 

スマートシティ・スマートビル、都市DXとは何か、基本システムを構成するIoT・5G・AI・クラウド・ビッグデータ・都市OS等の活用概論、スマートシティの現状と今後の展望、事例等について学ぶ講義と、スマートシティ・都市DX推進について具体的に考えるワークを通じて、都市・街づくりのDX、スマートシティ推進人材の育成を図ります。

 

スマートシティ・都市DX 人材育成研修:講義(90~120分)+ワーク(60~150分)   

 


DX戦略 経営層・役員DX研修

不動産会社、建設会社 経営層・役員DX研修
不動産会社、建設会社のDX戦略 経営層DX研修・役員DX研修 講師依頼へ
不動産会社、建設会社のDX戦略 経営層DX研修・役員DX研修 依頼へ


DX研修「全社員向けDX研修、管理職DX研修」

管理職、全社員向け DX研修(基礎・実践) 業務依頼へ
管理職、全社員向け DX研修(基礎・実践)業務依頼へ

<研修の実施形式>  ① 集合研修(講師派遣)② オンライン研修

 

 ■ 研修の実施形式:集合研修及びオンライン研修に対応しております

  (1)集合研修(研修会場へ講師が来訪して実施する研修)

  (2)オンライン研修(Zoom等のWeb会議システムを利用したオンライン研修。研修の録画によるアーカイブ利用も可能です

 

 ■ 研修の構成は、お客様の意向に応じて、下記メニューからお選びいただけます

        (1)講義のみ

        (2)講義+ワーク(個人ワーク、グループワーク)

        (3)講義+講師を交えての意見交換

        (4)その他(例:海外視察研修の帯同講師の場合 ➤ 講義+視察先の解説+ディスカッション)

 

 ■ 人気の研修構成は、講義+ワーク・意見交換の実施による受講者のインプットとアウトプットを組み合わせた研修で、おすすめです

 

 ■ 研修の所要時間は、構成・受講者数・予算など、お客様の意向に基づき、決定いたします

 

 ■ 研修の実施は、お客様の意向・テーマに応じて、1回のみだけでなく、複数回に渡る実施に対応しています

 

講義(インプット)

貴社に最適化した講義を実施します 


■ 所要時間:60~240分
■ 目的:テーマに関する理解度の向上
■ 提供書類:研修概要書、レジュメ

ワーク(アウトプット)

個人ワーク/グループワークを実施します


■ 所要時間:60~240分
■ 目的:テーマに関する認識/意識の向上
■ 提供書類:ワーク概要書、ワークシート

意見交換(アウトプット)

講師を交え、テーマに関して議論します


■ 所要時間:30~120分
■ 目的:課題解決に向けた気づき/深掘り
■ 効果:自分事化、受講者間の認識共有


建設・不動産業界に精通したDX推進の専門家講師によるオンライン研修
専門家講師によるオンライン研修に対応

スマートシティ、建設業界・不動産業界のDX推進に関する「セミナー・講演会」講師依頼

建設・不動産業界のDX推進セミナー・講演会講師依頼ならカナン株式会社
スマートシティ・スマートホーム、建設・不動産業界DX推進セミナー・講演会講師詳細へ
スマートシティ、建設・不動産業界DX推進セミナー・講演会講師詳細へ

 

カナン株式会社は「スーパーシティ・オープンラボ」のメンバー企業として、スーパーシティの取り組み発信などに努めています

 

建設、不動産 研修講師プロフィール

     桂木夏彦 かつらぎなつひこ


不動産・建設業界のDX推進研修で実績豊富なカナン株式会社のエバンジェリスト 桂木夏彦

カナン株式会社 代表取締役 エバンジェリスト

 

1966年生まれ。東急不動産株式会社、ソニー株式会社勤務等を経て、現職。  

 

AI/IoT/XRなどデジタル技術・データ活用及び不動産・建設業に精通したDX推進の専門家として、DX、スマートシティ、メタバース等に関する講師や企業アドバイザーを務めている。

 

スマートシティ先進国デンマークやMaaS発祥のフィンランド等での視察に基づくグローカルな視点、

デジタル技術・データ活用の知見に基づくテクニカルな視点、都市開発の知見に基づく実務者視点など

                  多角的な視点で都市(建設・不動産)のDXを捉えることができる解説に定評がある。  

 

JDLA Deep Learning for GENERAL 2017 検定資格者

JDLA Deep Learning for GENERAL 2017 検定資格者 

AIの適切な活用方針を決定して事業応用する能力を

持つ人材 

JDLA Generative AI Test 2023 合格

JDLA Generative AI Test 2023 合格

生成AIを企業で安心かつ有効に活用するために必要不可欠な知識を有している


宅地建物取引主任者・不動産コンサルティング技能・インテリアコーディネーター・防犯設備士の各資格認定試験合格

 

<研修講師実績>  不動産・建設・設計・ファシリティマネジメント・施設運営管理・商社・自動車・ITなど各業界企業/関連団体 他
DX研修の実績が豊富で、人気のカナン株式会社

<DXコラム>  

 

DX成功のポイントは、「初動」にあります。

①DX推進責任者が、DXとは何かを正しく理解していること

②DXのコンサルタントや研修会社が、DXとは何かを正しく理解していること

が肝要です。

 

①において当初は依頼企業側がDXを正しく理解できていない場合でも、コンサルや研修会社がしっかり理解できていれば修正できるのですが、コンサルや研修会社もDXを正しく理解できていないケースをかなり見受けます。

 

DX=デジタルツールを利用すること的な認識で、経営陣や社員にレクチャーを行ってしまうと、DXの本質を理解できていないので、業務の「改善」はできても、目指す姿に必要な「変革」までには至らないことに留意すべきです

 


 

Policy

 

DX研修を成功させるための「当社対応方針」

■ 相談主様が研修実施の検討段階で適切に判断できるよう、相談主様と講師の対話を大切にします

■ 依頼内容に基づき、業種・部門・受講者の属性等に応じて、最適化した研修内容を提供致します

■ マニュアル型の形式的な研修ではなく、"実務に即して、気づきをもたらす" 研修を提供致します

 

カナン株式会社が提供する「建設DX研修・不動産DX研修」のオススメポイント

 

「建設DX・不動産DXの推進で、よくある問題点の解決に対応した」研修を提供します

 

建設業・不動産業のDXに関しては、現場の従来手法・文化がネックとなって、思うように推進できていないケースを多く見受けます。弊社のDX研修では、現場業務とデジタル活用の両分野に精通したDXの専門家講師が、受講企業の業務内容に基づいて最適化した講義とワークを通じて、難所の対処法など現場に即した効果的なDX推進の学びを提供します。

 

建設、不動産 人材育成研修に関するレビュー

 

「単なるデジタル化ではないDXの本質や、リアルビジネスのDXの進め方について、腹落ち感がありました」

 

研修部門責任者様の声

講演とグループワークを通じて
「早速、職場で取り組みたい」等
DX推進へ意欲的な声が得られ
ねらい通りの研修になりました
研修担当者様の声

受講後のアンケートでは
「とても分かりやすかった」
という回答結果が多く、
お願いしてよかったです
研修受講者様の声

DXと自社ビジネスの関係について
今回の講義を受けたおかげで
スーッと頭の中で整理されて
やるべきことが明確になりました

 

FAQ

 

多く寄せられるご質問と回答
Q 企業研修の担当会社ですが、講師業務の依頼は可能ですか?

A はい、企業研修に関する様々な講師依頼にお応えしています。
      
Q 研修講師業務の費用は、いくらですか?

A 依頼内容に基づき、見積金額を提示させていただきます。
       公共団体等の規定料金による対応は、致しかねます。
Q オンライン(ウェブ)による研修を依頼できますか?

A Zoom等を利用したオンライン研修の実施に対応しています
      
Q 講師の依頼前に相談したいのですが、どうすればよいですか?

A 講師依頼に関するお問い合わせフォームからご相談ください。
       弊社から折り返し、ご連絡をさせていただきます。

 

Flow

 

建設会社 、不動産会社 DX・デジタル活用 人材育成 研修実施までの流れ
お問い合わせ、ヒアリング
研修業務内容のご提案、打合せ
研修業務内容の決定、申込
研修の準備
研修実施、フォロー
「建設会社 、不動産会社 DX・デジタル活用 人材育成 研修」お問い合わせフォーム

 

下記フォームの記載事項を入力してください。折り返し、速やかにご連絡をさせていただきます。

 

メモ: * は入力必須項目です

* 送信いただくお客様の個人情報は、研修依頼に関する回答以外の目的で使用することはございません。

      但し、目的(研修依頼)を偽ってセールス・勧誘等の情報を送信する事業者は、総務省・消費者庁委託の当該機関へ記載内容を情報提供します。