■ 建設DX・不動産DX・都市DXに精通した専門家が、建設業・不動産業の動向と展望等に関する講演講師・セミナー講師を務めます
■ 建設・住宅・不動産業界及びDX・GXに精通した講師が、業界の最新動向と展望について、事例を交えて解説する講演が人気です
建設・住宅・不動産業に関する講演・セミナー講師のセールスポイント
建設・住宅・不動産業界及びデジタル活用の両分野に精通した専門家が、実務に即した内容で講師を務めます
近年カーボンニュートラルの対応(GX)や働き方改革によるテレワークの普及等、私達の暮らし方や働き方は大きく変化してきました。一方で生活や仕事の基盤となる都市・住宅・オフィス・街づくりにおいては、その変化に十分対応できているとは言えない状況のため、都市・建設・不動産分野におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)推進とデジタル人材の育成が重要な課題となっています。
しかし現状の建設業界・不動産業界では、DXに関する理解が未だ不十分な企業や、DXに着手をしたもののDXの本質や全体像を理解できていないまま、AIなどのデジタル技術の活用を"DX"だと認識してしまっている関係者が多数見受けられるのが実情です。
カナン株式会社は、建設業界・不動産業界及び生成AI・XR活用やDX推進の両分野に精通した専門家として、下記のテーマを中心に、実績豊富な講師が、講演講師・セミナー講師業務依頼に対応しております。
・不動産業界の動向と展望
・不動産業界のGX、DX推進
・建設業界のDX推進
・設計・建設業界の動向と展望
・施設運営管理(FM・BM)業のDX・GX
・スマートシティの動向と展望
・都市DX、インフラDX、スマートビルディング、スマートホーム、スマートエアポート
・建物空間3D・4次元時空間(空間ID)、デジタルツイン、メタバース他
設計・建設・不動産・インフラ・施設運営管理・都市空間・ワークプレイス分野等に関するDX・デジタル技術・データ活用やGXに関する最新動向など依頼者様の要望を踏まえ、受講者に最適化した内容で、講演・セミナーの講師を務めております。
■講演・セミナーの講師業務は、講師派遣、又はオンラインにて対応致します。
■講演に加え、講師と受講者の意見交換(ディスカッション)の実施に対応しています。
◎カナン株式会社は「スーパーシティ・オープンラボ」のメンバー企業として、スーパーシティの取り組み発信などに努めています
今後ますます進む労働者不足やGX・DX推進等、建設業を取り巻く事業環境の激しい変化を受けて、建設業は大きな変革期を迎えており、その対応は待ったなしの状況といえます。
一方で、建設業関係者の多くが、DX・GXに伴う建物新時代の企業像・人材像について、包括的に理解する機会のないまま業務に従事しているという実情があります。
そこで本講演では、建設業関係者が知っておきたい建設業の現状とDX・GX等の最新動向、主要な技術革新の解説、建物新時代に向けた展望等について、専門家が事例解説を交え、分かりやすく実務に即した内容で、建設業界の最新動向と展望についてお話しします。
労働者不足の対応やデジタル技術の進展など、建設業を取り巻くビジネス環境の激しい変化を受けて、DXの推進が今後の企業経営を左右する重要な局面を迎えています。
建設業の関係者は、この変革にどのように向き合っていけばよいのでしょうか。
本講演では、DXとは何か、なぜ建設業にDXが必要なのか、建設DXでどこを目指すべきか、BIM・建物OS・デジタルツイン等のデジタル技術の概要、DXの進め方や取組事例、人材育成等について、専門家が分かりやすく講師を務めます。
カーボンニュートラル対応(GX)やメタバースの進展等、不動産業を取り巻く事業環境の激しい変化を受けて、DXの推進が企業経営を左右する重要な局面を迎えています。
一方、不動産業関係者の多くが、DX・GXに伴う不動産新時代の不動産ビジネス像・人材像について、包括的に理解する機会のないまま業務に従事しているというのが実情です。
本講演では、DXとは何か、なぜ不動産業にDXが必要なのか、不動産業のDXでどこを目指すべきか、BIM・IoT・デジタルツイン等のデジタル技術活用の最新動向、DXの進め方やスマートビル等の取組事例、人材育成について専門家が分かりやすく講師を務めます。
カーボンニュートラル対応(GX)や人出不足対応等の事業環境の激変を踏まえ、商業施設や空港施設等ファシリティマネジメント・ビルマネジメント・建物施設管理会社では、GX・DX推進、人材育成が急務の課題となっています。
一方、施設運営管理業従事者の多くが、施設運営管理業の目指すべき姿やGX・DXについて、包括的に理解する機会のないまま業務に従事しているというのが実情です。
本講演では、GX・DXとは何か、なぜ施設運営管理業にGX・DXが必要なのか、GX・DXでどこを目指すべきか、デジタルツイン、スマートビル等のデジタル技術の概要、GX・DXの進め方や取組事例、人材育成等について、専門家が分かりやすく講師を務めます。
いま「スマートシティ Smart city」への取組みが、世界的に注目を集めています。従来のエネルギーマネジメント的視点にとどまらず、IoT・ビッグデータ・AI・5G を活用し、MaaS等でモビリティの最適化を図るなど、都市のスマート化、都市DXが始まっています。
これからの都市開発・まちづくりは、データ活用が肝であり、AIなど技術革新を活用したCPS型スマートシティについて包括的に学び、理解していくことが重要になります。
各種データをスマートシティのインフラ・プラットフォーム(都市OS、デジタルツイン)・ソフトウェアなどを用い、官民連携でSDGsや地域課題の解決に向けてどのように推進していけばよいのか、コペンハーゲンやヘルシンキなど世界最先端のスマートシティの最新動向や視察事例を交え、専門家が分かりやすく講演・セミナー・研修講師を務めます。
<講演・セミナーのテーマ、構成について>
■ 不動産業界・建設業界に関連する様々なテーマで講演・セミナー講師依頼にお応えしていますので、お気軽にご相談ください。
■ 講師の不動産業界・建設業界×DX推進に関する豊富な知見を活かし、講演+ディスカッションの実施など、要望にお応えしています。
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桂木夏彦 かつらぎなつひこ
カナン株式会社 代表取締役 エバンジェリスト
1966年生まれ。東急不動産株式会社、ソニー株式会社勤務等を経て、現職。
AI/IoT/5G/XR等デジタル技術・データ活用及び建設業・不動産業に精通した専門家として、建設・不動産業のDX推進や人材育成などに関する講師、アドバイザーを務めている。
スマートシティ・MaaS先進国の視察に基づくグローカルな視点、デジタル技術/データ活用の知見に基づくテクニカルな視点、都市開発の知見に基づく実務者視点等、多角的に建設DX・不動産DXを捉えた解説に定評がある
宅地建物取引主任者・不動産コンサルティング技能・インテリアコーディネーター・防犯設備士の各資格認定試験合格
一般社団法人 建設コンサルタンツ協会の創立60周年記念講演会におきまして、カナン株式会社 代表取締役の桂木夏彦が、建設DXの民間有識者として、パネリスト/講師を務めました。
「建設コンサルタントが思い描くアフターコロナの新しい社会と新たな挑戦」と題したパネルディスカッションでは、DXの取り組み方や取組事例、建設コンサルタントに期待されるスキルセットやマインドセットなどについてお話をさせていただきました。
<DXコラム>
DX成功のポイントは、「初動」にあります。
①DX推進責任者が、DXとは何かを正しく理解していること
②DXのコンサルタントや研修会社が、DXとは何かを正しく理解していること
が肝要です。
①において当初は依頼企業側がDXを正しく理解できていない場合でも、コンサルや研修会社がしっかり理解できていれば修正できるのですが、コンサルや研修会社もDXを正しく理解できていないケースをかなり見受けます。
DX=デジタルツールを利用すること的な認識で、経営陣や社員にレクチャーを行ってしまうと、DXの本質を理解できていないので、業務の「改善」はできても、目指す姿に必要な「変革」までには至らないことに留意すべきです。
Policy
専門家講師が、DX推進でよくある問題点の解決についてお話しします
企業のDX推進に関して、現場の従来手法・文化がネックとなって、思うように推進できていないケースを多く見受けます。建設・不動産業務とデジタル活用の両分野に精通したDXの専門家が、現場に即して効果的な進め方についてお話します。
Recommended
このような企業・団体担当者様に、特にお勧め致します
自社のDX推進や人材育成に課題がある。もしくは、業界の最新動向や展望を学べるセミナーを開催したい
Review
「建設業にとって、データ活用をはじめ、DXが必要不可欠であることを学ぶことができました」
「不動産デベロッパーの目指すべき姿やDXの進め方について、よく理解することができました」
FAQ
建設・住宅・不動産業に関する講演・セミナー講師依頼に全国対応しています
北海道(札幌市他)、青森県(青森市他)、岩手県(盛岡市他)、宮城県(仙台市他)、秋田県(秋田市他)、山形県(山形市他)、福島県(福島市他)、茨城県(水戸市他)、栃木県(宇都宮市他)、群馬県(前橋市他)、埼玉県(さいたま市他)、千葉県(千葉市他)、東京都、神奈川県(横浜市他)、新潟県(新潟市他)、富山県(富山市他)、石川県(金沢市他)、福井県(福井市他)、山梨県(甲府市他)、長野県(長野市他)、岐阜県(岐阜市他)、静岡県(静岡市・浜松市他)、愛知県(名古屋市他)、三重県(津市他)、滋賀県(大津市他)、京都府(京都市他)、大阪府(大阪市他)、兵庫県(神戸市他)、奈良県(奈良市他)、和歌山県(和歌山市他)、鳥取県(鳥取市他)、島根県(松江市他)、岡山県(岡山市他)、広島県(広島市他)、山口県(山口市他)、徳島県(徳島市他)、香川県(高松市他)、愛媛県(松山市他)、高知県(高知市他)、福岡県(福岡市・北九州市他)、佐賀県(佐賀市他)、長崎県(長崎市)、熊本県(熊本市他)、大分県(大分市他)、宮崎県(宮崎市他)、鹿児島県(鹿児島市他)、沖縄県(那覇市他)
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Last updated December 7, 2024