DX推進、生成AIなどデジタル技術・データ活用、デジタル人材育成に関する研修講師依頼

DX、生成AI、デジタル人材育成に関する社員・管理職・経営層・役員研修を提供する研修サービス会社

■ 製造・サービス等の業界×デジタル技術・データ活用に精通した専門家講師が、DX推進・デジタル人材育成研修の講師を務めます

 

■ 研修企業の事業内容/受講部門等に応じて、研修内容を最適化して提供する実践型オーダーメイドの社員研修・役員研修が好評です

カナン株式会社が提供する研修の特長

専門家講師による「実践型オーダーメイドDX研修」

 

業界DXに精通した専門家講師が、依頼企業の事業内容・部門等に応じて、研修内容をカスタマイズして提供します


当社の提供する研修が、受講企業に好評な理由
当社の研修が好評な理由1

専門的な分野を分かりやすく

生成AIなどデジタル技術の要点・最新動向について、受講者に分かりやすく解説し啓発を図る専門家です

当社の研修が好評な理由2

受講企業に最適化した研修内容

技術革新及びリアル/サイバー両ビジネスに精通した講師が、企業毎に研修内容を最適化して提供します

当社の研修が好評な理由3

豊富な研修講師実績

様々な業界企業の役員・管理職・社員DX推進研修の講師として多くの経験と実績を積み重ねています


企業研修におけるカナン株式会社のミッション  

 

デジタル技術を活用し、自ら気づき、学び、成果を出せる自律型人材と顧客価値を創出できる組織の育成を支援する

 

いま社会は、カーボンニュートラルSDGsの実現に向けて、ChatGPT等の生成AIをはじめ、IoT/XR/ロボット/5Gなどのデジタル技術とデータ活用によって新たな価値をもたらし、社会を支える超スマート社会"Society 5.0"への変革期にあります。 

 

自動車・電機・機械・化学・食品・医薬品・建設・不動産・金融・エネルギー・商社・IT・通信・サービス等、あらゆる企業や団体でビジネス環境の激しい変化に迅速に対応できるよう、経営レベルの変革が求められており、GX(グリーントランスフォーメーション)及びDX(デジタルトランスフォーメーション)推進とデジタル人材の育成(社員のリスキリング)が最重要課題になっています。 

 

しかし現状では、GX・DXに関する理解が未だ不十分な企業や、DXに着手をしたもののDXの本質や全体像を理解できていないまま、DX推進の個別手段であるAIなどのデジタル技術の導入をもって、"DX"だと認識している関係者が多数見受けられるというのが実情です。

  

新入社員・一般社員・管理職・役員を対象にした集合研修/オンライン研修サービスを提供
新入社員・一般社員・管理職・役員を対象にした集合研修/オンライン研修サービスを提供

 

カナン株式会社は、リアル(現場、物理空間)とサイバー(仮想空間)両ビジネス、生成AI等のデジタル技術・デジタル人材育成に精通した専門家が講師を務める研修会社として、AI・XR・5G等のデジタル技術、データ活用、GX、DX、デジタル人材育成、スマートシティ・モビリティ、メタバース等の研修を受講企業の業種・部門・階層等に即して最適化した講義・ワーク等の研修/講習内容で提供します。

 

<新入社員研修、新人研修> 生成AI等のデジタル技術・データ活用・DXの基礎概要を学ぶ「デジタル活用基礎研修」がオススメです

<社員研修、リーダー研修> DX推進に向けた「DX基礎研修」、業務における生成AI活用について学ぶ「生成AI研修」が好評です

<管理職研修>       DX・データリテラシーを学ぶ「DX研修」「データ活用研修」は、今や管理職に必修の研修となっています

<経営層研修、役員研修>  DX推進において、経営層・役員に求められる内容を学ぶ「経営層DX研修、役員DX研修」が人気です

<中小企業向け研修>              自治体・各種団体等からの依頼で、中小企業を対象にした研修に対応しています

 

研修を「階層別」から選ぶ

新入社員研修、新人研修

新入社員研修プログラム「デジタル活用基礎研修」へ
新入社員研修プログラム「デジタル活用基礎研修」へ
新入社員研修プログラム「生成AI基礎研修」へ
新入社員研修プログラム「生成AI基礎研修」へ
新入社員研修プログラム「データ活用基礎研修」へ員研修の詳細へ
新入社員研修プログラム「データ活用基礎研修」へ

一般職研修、リーダー研修

DX(デジタルトランスフォーメーション)企業/社員研修の詳細へ
「DX(デジタルトランスフォーメーション)」研修へ
AI研修(ChatGPT研修、生成AI研修)へ
「AI研修(ChatGPT研修、生成AI研修)へ
デジタル人材育成リーダー社員研修の詳細へ
「デジタル人材育成」研修へ
「5G基礎・活用」研修の詳細へ
「5G基礎・活用」研修へ
「データドリブン・データ活用」研修の詳細へ
「データドリブン・データ活用」研修へ
「メタバース基礎・活用戦略」研修の詳細へ
「メタバース基礎・活用戦略」研修へ

管理職研修

管理職DX(デジタルトランスフォーメーション)研修へ
DX(デジタルトランスフォーメーション)研修へ
AI研修(ChatGPT研修、生成AI研修)へ
「AI研修(ChatGPT研修、生成AI研修)へ
管理職リスキリング「デジタル人材育成」研修へ
リスキリング「デジタル人材育成」研修へ
「5G基礎・活用」研修の詳細へ
「5G基礎・活用」研修へ
「データドリブン・データ活用」研修の詳細へ
「データドリブン・データ活用」研修へ
「メタバース基礎・活用戦略」研修の詳細へ
「メタバース基礎・活用戦略」研修へ

経営層・役員研修

経営層・役員DX(デジタルトランスフォーメーション)研修講師
経営層DX研修、役員DX研修へ
経営層・役員 AI研修(生成AI研修、ChatGPT研修)へ
経営層・役員 AI研修(生成AI研修、ChatGPT研修)へ
「メタバース基礎・活用戦略」研修の詳細へ
「メタバース基礎・活用戦略研修」へ

研修を「テーマ別」から選ぶ
DX デジタルトランスフォーメーション 推進研修(基礎・実践)詳細へ
DX デジタルトランスフォーメーション研修へ
AI研修(ChatGPT研修、生成AI基礎・活用研修)へ
AI研修(ChatGPT研修、生成AI研修)へ
IoT/5G/AI/ビッグデータ基礎・活用、デジタル人材育成 研修の詳細へ
IoT/XR/AI/基礎・活用、デジタル人材育成 研修へ
「5G基礎・活用 研修」の詳細へ
5G研修(基礎・活用)へ
データドリブン研修、データ活用研修の詳細へ
データドリブン研修、データ活用研修へ
「メタバース基礎・活用戦略」研修の詳細へ
メタバース研修(基礎・活用戦略)へ

「産業特化型」研修から選ぶ
機械・機器・化学・素材・食品・薬品など製造業DX研修の詳細へ
機械・素材・化学・食品・薬品など製造業DX研修へ
CASE・MaaS等スマートモビリティ、自動車関連企業DX研修講師依頼の詳細へ
スマートモビリティ、自動車関連企業DX研修へ
スマートシティ・スマートホーム、建設・住宅・不動産会社のDX研修講師依頼の詳細へ
スマートシティ、建設DX研修・不動産DX研修へ

 

当社では、上記をはじめ、様々な産業・事業・部門等に特化したDX研修やGX研修依頼にお応えしています。お気軽にご相談ください。


「セミナー・講演会」の講師依頼

セミナー、講演会講師依頼ならカナン株式会社
セミナー・講演会 講師依頼の詳細へ
「セミナー・講演会」講師依頼の詳細へ

研修 代表講師プロフィール

     桂木夏彦 かつらぎなつひこ


DX推進、デジタル人材育成、生成AI研修講師で人気のカナン株式会社の桂木夏彦

 

カナン株式会社 代表取締役 エバンジェリスト

 

1966年生まれ。東急不動産株式会社、ソニー株式会社勤務等を経て、現職。 

 

生成AI/XRなどデジタル技術・データ活用及びリアルとサイバー両ビジネスに精通した専門家として、DX推進やデジタル人材育成、スマートモビリティ・メタバース等に関する研修講師を務めている。 

 

JDLA Deep Learning for GENERAL 2017 検定資格者

JDLA Deep Learning for GENERAL 2017 検定資格者 

AIの適切な活用方針を決定して事業応用する能力を

持つ人材

 

JDLA Generative AI Test 2023 合格

JDLA Generative AI Test 2023 合格

生成AIを企業で安心かつ有効に活用するために必要不可欠な知識を有している


<研修講師実績>  
 自動車・電機・部品製造・食品・医薬品・IT・通信・エネルギー・商社・不動産・建設・金融・サービス等の企業、各種団体等
研修・セミナー・講演講師実績(企業・団体の一部ご紹介)

 

■ 中小企業を対象として、県庁・市役所等の自治体や各種団体が実施するDX・デジタル人材育成事業の研修講師も多数担当しています。

 

 

研修を成功させるための「当社対応方針」

■ 相談主様が研修実施の検討段階で適切に判断できるよう、相談者様と講師の対話を大切にします

■ 依頼内容に基づき、業種・部門・受講者の属性などに応じて最適化した研修内容を提供致します

■ マニュアル型の形式的な研修ではなく、"実務に即して、気づきをもたらす" 研修を提供致します

 

 Recommended

 

このような印象をお持ちの研修担当者様に、特にお勧め致します  

 

DX推進に向けた人材育成やリテラシーの習得に課題がある。過去に実施した研修で効果をあまり感じられなかった

 

弊社研修のオススメポイント

 

「DX推進でよくある問題点の解決に対応した」研修を提供します

 

リアルビジネスを営む企業のDXに関しては、現場の従来手法・文化がネックとなって、思うように推進できていないケースを多く見受けます。弊社のDX研修では、現場業務とデジタル活用の両分野に精通したDXの専門家講師が、受講企業の業務内容に基づいて最適化した講義とワークを通じて、難所の対処法など現場に即した効果的なDX推進の学びを提供します。

 

研修に関するレビュー

 

「単なるデジタル化ではないDXの本質や、リアルビジネスのDXの進め方について、腹落ち感がありました」

 

研修部門責任者様の声

講演とグループワークを通じて
「早速、職場で取り組みたい」等
DX推進に向けた意欲的な声が得られ
ねらい通りの研修になりました
研修担当者様の声

受講後のアンケートでは
「とても分かりやすかった」
という回答結果が多く、
お願いしてよかったです
研修受講者様の声

DXと自社のビジネスの関係が
今回の講義を受けたおかげで
スーッと頭の中で整理されて
やるべきことが明確になりました

 

『AI活用システムの開発基礎講座』の講師を担当し、好評を頂戴しました > 依頼法人様の実施レポートへ(リンク)

 

 

多く寄せられるご質問と回答
Q 企業研修の担当会社ですが、講師業務の依頼は可能ですか?

A はい、企業研修に関する様々な講師依頼にお応えしています。
      
Q 研修講師業務の費用は、いくらですか?

A 依頼内容に基づき、見積金額を提示させていただきます。
       公共団体等の規定料金による対応は、致しかねます。
Q オンライン(ウェブ)による研修を依頼できますか?

A WebexやZoom等を利用したオンライン研修に対応しています
      
Q 講師の依頼前に質問したいのですが、どうすればよいですか?

A 講師依頼に関するお問い合わせフォームからご相談ください。
       弊社から折り返し、ご連絡をさせていただきます。

<研修の実施形式>  ① 集合研修(講師派遣)② オンライン研修

 ■ 研修の実施形式:集合研修及びオンライン研修に対応しております

  (1)集合研修(研修会場へ講師が来訪して実施する研修)

  (2)オンライン研修(Zoom等のWeb会議システムを利用したオンライン研修。研修の録画によるアーカイブ利用も可能です

 

 ■ 研修の構成は、お客様の意向に応じて、下記メニューからお選びいただけます

        (1)講義のみ

        (2)講義+ワーク(個人ワーク、グループワーク)、演習

        (3)講義+講師を交えての意見交換

        (4)その他(例:海外視察研修の帯同講師の場合 ➤ 講義+視察先の解説+ディスカッション)

 

 ■ 人気の研修構成は、講義+ワーク・意見交換の実施による受講者のインプットとアウトプットを組み合わせた研修で、おすすめです

 

 ■ 研修の所要時間は、構成・受講者数・予算など、お客様の意向に基づき、決定いたします

 

 ■ 研修の実施は、お客様の意向・テーマに応じて、1回のみだけでなく、複数回に渡る実施に対応しています

 

講義(インプット)

貴社に最適化した講義を実施します 


■ 所要時間:60~240分
■ 目的:テーマに関する理解度の向上
■ 提供書類:研修概要書、レジュメ

ワーク・演習(アウトプット)

個人ワーク/グループワークを実施します


■ 所要時間:60~240分
■ 目的:テーマに関する認識/意識の向上
■ 提供書類:ワーク概要書、ワークシート

意見交換(アウトプット)

講師を交え、テーマに関して議論します


■ 所要時間:30~120分
■ 目的:課題解決に向けた気づき/深掘り
■ 効果:自分事化、受講者間の認識共有


「DX推進の専門家講師」桂木夏彦によるオンライン研修
DX推進の専門家講師によるオンライン研修

研修実施までの流れ
お問い合わせ、ヒアリング
研修業務内容のご提案、打合せ
研修業務内容の決定、申込
研修の準備
研修実施、フォロー
カナン株式会社「研修業務」 相談・依頼フォーム

 

 下記フォームの記載事項を入力してください。折り返し、速やかにご連絡をさせていただきます。

 

 

メモ: * は入力必須項目です

* 送信いただくお客様の個人情報は、研修依頼に関する回答以外の目的で使用することはございません。

      但し、目的(業務依頼)を偽ってセールス・勧誘等の情報を送信する事業者は、総務省・消費者庁委託の当該機関へ記載内容を情報提供します。