■ DX推進・人材育成に精通し、DX研修で実績豊富な専門家講師による研修(講師派遣・オンライン)業務依頼にお応えしています
■ DX推進に向けて全社的理解を進め、目指すべき姿に向けた現状認識の共有と必要なアクションを起こしていくためのDX基礎研修や
DXの進め方や事例を製造・サービスなど事業に応じて分かりやすく最適化した講義・ワークで学ぶDX戦略・実践研修が好評です
DXについて分かりやすく
DXのポイントや最新技術・事例について、受講者に分かりやすく解説し啓発を図るDX研修の専門家です
受講企業に最適化した内容
技術革新及びリアル/サイバー両ビジネスに精通した講師が、企業毎に研修内容を最適化して提供します
豊富なDX講師実績
様々な業界企業のDX推進研修及びセミナー・講演会の講師として多くの経験と実績を積み重ねています
DX研修におけるカナン株式会社のミッション
単なるデジタル化ではないDXの本質を理解し行動できるDX人材と、顧客価値を創出できる組織づくりを支援する
カーボンニュートラルをはじめ、企業を取り巻くビジネス環境の激しい変化を受けて、自動車・電機・機械・化学・食品・医薬・建設・不動産・金融・運輸・エネルギー・IT・通信・サービス等、あらゆる産業において企業が経営・ビジネスモデルの変革が求められており、事業環境の激しい変化に迅速・柔軟に対応できるデジタル企業に向けて、デジタルガバナンスコードに基づくDX認定を踏まえたうえで、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進していくことが喫緊の課題となっています。
しかし現状では、DXに関する理解が未だ不十分な企業や、DXに着手をしたもののDXの本質や全体像を理解できていないまま、DX推進の個別手段であるIoT等デジタルツール導入をもって"DX"だと認識してしまっている関係者が多数見受けられているのが実情です。
カナン株式会社は、デジタル技術及びリアル(現場、実空間)とサイバー(仮想空間)の両ビジネスに精通したDX推進の専門家として、
研修依頼企業様の要望に基づき、以下の3種類のDX研修業務を、講師派遣またはオンライン対面形式で提供しております。
①全社員向けに、DX 推進に必要な基礎知識の習得、意識の向上・共有を目的に実施する「DX基礎研修」
②役員・経営層を対象に、DX 推進戦略の策定を目的に実施する「DX戦略研修」
③事業内容及び受講部門・階層等に応じて、自社DXの進め方を分かりやすく最適化した講義・ワークショップで習得する「DX実践研修」
*DX戦略など、経営層・役員対象のDX研修は「経営層・役員DX研修」をご覧ください。
スキルとマインドを高めるコンサルティング型研修
DX推進に向けて受講者の意識を高め、必要なスキルを習得できるよう
依頼企業の要望に応じて研修内容をカスタマイズしてご提供致します
DXの専門家講師による派遣/オンライン対面型研修
デジタル技術及びリアルとサイバー両ビジネスに精通したDXの専門家講師が、
貴社の希望する日時に指定場所へ来訪もしくはオンラインで研修講師を務めます
自社のDX推進状況に応じて、研修メニューをお選びください
あらゆる企業で対応が求められているDX(デジタルトランスフォーメーション)推進の第1ステップである「DXの意識づけ・方向付け」を目的とした全社員向けのDX基礎研修です。
本DX基礎研修は、全社的にDXの全体像・本質を理解し、自社のあるべき姿(経営ビジョン)と現状とのギャップ、あるべき姿に向けた対応策について認識を共有し、必要なアクションを起こしていくための第一ステップとなります。
講義では、DXとは何か、なぜDXが必要なのか、DXでどこを目指し、何をどのように進めるべきかの順に、ビジネス(現場)×デジタル変革に精通した専門家講師が事例解説を交え、分かりやすくスキルとマインドの両面から啓発を図ります。
◎ 製造業・サービス業など、受講企業の事業内容や受講対象者に応じて、研修内容を最適化してご提供いたします
◎ 受講者のDX推進に関する当時者意識を高めるため、講義に加え、ワーク・意見交換の実施(オンラインに対応)を推奨しております
DX(デジタルトランスフォーメーション)推進に向けて、管理職を対象に、DXの推進に必要な基礎知識、背景・目指すべき姿・すべきこと・進め方・人材育成に関して、習熟度に応じて体系的に習得していくためのDX推進研修です。
DXとは何か、その本質や全体概要、IoT・AI・5G・XRなど主要なテクノロジー、DXの具体的な進め方、DX推進の課題と解決策や取り組み事例、人材育成などについて学ぶ講義と、自社DX推進や課題解決について自ら考えるワークショップを通じて、DXの基礎から実践までを分かりやすく学び、DX推進について自ら考え、皆と共有する機会を提供いたします。
◎ 製造業・サービス業など、受講企業の事業特性や対象部門等に応じて、内容を最適化してご提供いたします。
DX(デジタルトランスフォーメーション)推進に必要な基礎知識・スキルから、デジタル技術・データを活用した価値創出のプロセスまでの実践力を、習熟度に応じて体系的に習得していくためのDX実践研修です。
DXの本質や全体概要、IoT・AI・5G・XRなどテクノロジーやアジャイル開発等の手法、DXの具体的な進め方やDX推進の課題と解決策、メタバース等の取組事例等について学ぶ講義と、自社のDX推進について自ら考え、皆と共有しながら実践へと踏み出すワークショップを通じて、スキルセットとマインドセットの両面からDX実践力の向上を図ります。
◎ 製造業・サービス業など、受講企業の事業特性や対象の部門・職務等に応じて、内容を最適化してご提供いたします。
■ DX研修の実施形式:集合研修及びオンライン研修に対応しております
(1)集合研修(研修会場へ講師が来訪して実施する研修)
(2)オンライン研修(Zoom等のWeb会議システムを利用したオンライン対面型の研修)
■ DX研修の構成は、お客様の意向に応じて、下記メニューからお選びいただけます
(1)講義のみ
(2)講義+ワーク(個人ワーク、グループワーク)
(3)講義+ディスカッション
(4)その他(例:海外視察研修の帯同講師の場合 ➤ 講義+視察先の解説+ディスカッション)
■ 研修の標準的な構成は、講義+ワークの実施による受講者のインプットとアウトプットを組み合わせスタイルです
■ 研修の所要時間は、構成・受講者数・予算など、お客様の意向に基づき、決定いたします
■ 研修の実施は、お客様の意向・テーマに応じて、1回のみだけでなく、複数回に渡る実施に対応しています
桂木夏彦 かつらぎなつひこ
エバンジェリスト。カナン株式会社 代表取締役
1966年 石川県生まれ。
東急不動産株式会社、ソニー株式会社勤務等を経て、現職。
AI/IoT/5G/XRなどデジタルテクノロジー及びリアルとサイバーの両ビジネスに精通し、超スマート社会 "Society 5.0"に向けて企業価値向上を図る専門家として、DX推進やデジタル人材育成に関する研修・セミナー・講演会の講師を務めている。
<DXコラム>
DX成功のポイントは、「初動」にあります。
①DX推進責任者が、DXとは何かを正しく理解していること
②DXのコンサルタントや研修会社が、DXとは何かを正しく理解していること
が肝要です。
①において当初は依頼企業側がDXを正しく理解できていない場合でも、コンサルや研修会社がしっかり理解できていれば修正できるのですが、コンサルや研修会社もDXを正しく理解できていないケースをかなり見受けます。
DX=デジタルを活用すること的な認識で、経営陣や全社員にレクチャーを行ってしまうと、DXの本質を理解できていないので、ビジネスの「改善」はできても、目指す姿に必要な「変革」までには至らないことに留意しましょう。
■ 地域の中小企業を受講対象として、省庁・県庁・市役所等の公共関連団体が実施するDX研修事業の講師も多数担当しております。
Policy
■ リアルビジネスを営む企業のDX推進は、現場の文化や事業特性から目指すべき姿になかなか至らないケースが多く、
リアルビジネスとサイバービジネス両分野に精通したDXの専門家が、現場に即した効果的な進め方をお話し致します。
Recommended
このような印象をお持ちの担当者様に、特にお勧め致します
DXの推進やデジタル人材の育成に課題がある。あるいは、過去に実施したDX研修であまり効果を感じられなかった
Review
「単なるデジタル化ではないDXの本質や、既存事業・現場のDXの進め方について、腹落ち感がありました」
FAQ
Flow
お問い合わせ / ヒアリング |
■ 下記のDX研修お問い合わせフォームから、弊社へ研修の要望事項をお知らせください
|
DX研修の企画提案 |
■ ヒアリングに基づき、弊社からDX研修業務提案書(業務費見積りを含む)をご提示致します
【貴社にてDX研修業務提案書について検討】
|
研修内容の決定、申込 |
■ 研修業務について合意後、貴社から研修講師業務依頼書(雛形あり)を提出していただきます
|
研修の準備 |
■ 研修に必要な機材、テキストの準備をしていただきます オンライン研修の場合、PC・インターネット環境(グループワーク実施時はWebカメラ等)が必要です
|
研修実施 / フォロー |
■ 研修当日、進行の事前確認を講師と行っていただいた後、研修を実施致します
|
下記フォームの記載事項を入力してください。折り返し、速やかにご連絡をさせていただきます。
* 送信いただくお客様の個人情報は、研修の相談・依頼に関する回答以外の目的で使用することはございません。
但し、目的(研修依頼)を偽ってセールス・勧誘等の情報を送信する事業者は、総務省・消費者庁委託の当該機関へ記載内容を情報提供します。
Last updated June 1, 2023